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2023年12月25日 経営体制変更のご案内 PDF
2019年 9月   ヤマハマウンタ YG100RB増設
2018年 5月 7日 社屋を移転しました


会社案内 to TOP

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株式会社日本マイクロデバイス

〒665-0823
    兵庫県宝塚市安倉南2-14-19 Google Maps

0797-86-6677

0797-86-6676

2002年 2月22日

3000万円

35名
社屋外観
社 屋 正 面
 
設立趣旨

当社は、現在の情報化社会の中で、エレクトロニクスの中枢を担う基板実装と電子部品の微細加工に挑戦すべく、2002年に設立しました。

ベンチャー精神に燃えるプロ集団が皆様のあらゆるニーズにお応えします。


業務紹介 to TOP
  ウエハ
明るく、クリーンな環境の下、微細加工技術/検査技術を有した
プロ集団が多品種少量を制覇する当社独自の管理システムに基づき、
品質、納期、価格 プラスアルファで満足のいく製品をご提供できると
自負しております。

☆☆ 取扱はんだ材;有鉛はんだ および 鉛フリーはんだ ☆☆
 
業務内容
・電子部品の実装、電子機器の組立および検査
・電子部品の調達
・プリント基板の調達

得意分野
・産業設備用制御機器の製作
・自動車電装機器用試作基板の実装
・無線・基地局内設備用基板の実装
・光通信機器用 光・電子部品の組立/検査

品質保証 to TOP
  クリーンルーム 部品の受入から製造・検査・出荷に至るまで緻密な管理で

お客様に満足頂ける品質をご提供致します。
 
    2020年度品質スローガン
  不具合ゼロへの意識を高める
  次工程はお客様の精神でものづくり


  品質保証体系 外観検査
 
品質方針
  1. 「お客様の満足が得られる品質」を的確に把握し、
    常に最適な品質を設計する。
  2. 安全性と信頼性の高い製品を作る。
  3. 「全数良品」を目指す。
  4. 品質を向上するため、継続的に改善活動を実施する。

ライン紹介 to TOP
 
 当社の自慢は、先端指向のエンジニアが立ち上げた
 基板実装ラインです。

 設備仕様
 ●基板サイズ 幅  400 mm max
        長さ 600 mm max
 ●QFP □5〜45 mm × リードピッチ 0.3 mmP min
 ●BGA □45 mm × ボールピッチ 0.5 mmP min
 ●洗浄、防湿コーティング 可
 ●各種通電検査への対応可能

ボードライン主要設備
・スクリーン印刷機
    SP70(パナソニック)
 1台
・高速マウンタ
    YV-100Xg-F(ヤマハ)
 2台
・多機能マウンタ
    YG100RB(ヤマハ)
 1台
・ディスペンサ
    HSD-X(ヤマハ)
 1台
・チッ素雰囲気はんだリフロー槽
    TNP40−577PH(タムラ製作所)
 1台
・ウェーブソルダリング槽
 (有鉛共晶はんだ用)
    HC33−36SDX(タムラ製作所)
 1台
・チッ素雰囲気ウェーブソルダリング槽
 (鉛フリーはんだ用)
    TNW40−36EF(タムラ製作所)
 1台
・卓上噴流はんだ槽
 2台
・外観検査装置
 1台
・チッ素発生装置
 1台
自挿ライン
自装マウンタ


Pbフローライン
鉛フリーはんだ用ウェーブソルダリング槽
 
組立/検査 主要設備
・ 恒温槽 (+20〜+300℃)
・ 実体顕微鏡
・ 金属顕微鏡
・ 位置精度測定機
・ 直流安定化電源
・ デジタルマルチメータ
クリーンルーム内作業

環境基本方針 to TOP
 
基本理念

   日本マイクロデバイスは、
   地球環境の保全が人類の存続と企業の恒久的な発展のための重要課題であることを強く認識し、
   自然に対して常に謙虚な姿勢で、地球環境保全に配慮した永続的な事業活動を進めます。



  環境方針

1.

2.


3.

4.
地球環境の汚染を予防するため、継続的な改善活動を実施する。

環境関連の法規制等を遵守するとともに、必要に応じて社内基準を設定し、
環境保全とその向上に努める。

環境管理責任者を任命し、環境管理体制の強化を図る。

上記の方針に基づき、以下の項目の改善に努める。
@

A
B
地球温暖化を防止する為、施設及び生産設備エネルギーの使用効率を高め、
使用電力の削減を図る。
資源の枯渇を防止する為、リサイクルを推進し、ダンボール等紙類の使用を削減する。
環境汚染を防止するためにオゾン層破壊物質、地球温暖化物質、有害物質等の使用
排出は代替物質への転換、回収等を行うことにより削減を図る。
(鉛フリーハンダ、グリーン調達の推進等)
また、廃棄物の管理と適切な処理と削減を図る。
5.

全従業員に対して、環境方針を周知するとともに、環境意識の向上をはかるべく、
教育活動を継続的に実施する。



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